皆さん、こんにちは。
南波真之と申します。
テレワークの実態について、レノボ・ジャパンが行った、『ハイブリッドワーク実態調査2022』からテレワークの実情やハイブリッドワークについてまでを見ていきたいと思います。
全国の20歳〜69歳の会社員2000人に対してのインターネット調査で、現在の働き方についての項目に答えてもらう形でした。
テレワーク導入状況とオフィス出社の理由
まずはテレワークの導入状況ですが、「組織としてテレワークが導入され、自分にも適用されている」と回答した割合が30%でした。一方で、「組織として一度も導入されたことはない」と回答した割合が38.3%ということで、一度も導入されたことはないという人たちもかなりの数がいたことが分かります。
もちろん、様々な業種や職域によりテレワークが実施できない場合もありますがこの38.3%の中にテレワークはできる仕事なのに組織として導入していないというケースも潜んでいるのではないでしょうか。
また、調査対象者の半数にあたる49.1%が、テレワークを利用しにくいと感じており自分自身で出社かテレワークを自由に選びたいという考えがあるということがわかりました。業務や必要に応じて、働く場所は柔軟に自分で選択しながら仕事を進めていくのが求められているようです。
その中でもオフィス出社をする理由としては、「物理的な設備面で出勤が必要なため」という回答の割合が一番多かったですが、次いで「会社のほうが環境が整っているため」「社内関係者とのコミュニケーションがあるため」「稟議・捺印など紙ベースの業務があるため」という回答となっています。更にテレワークをすることで仕事の成果がよくなるかという質問に対しては46.7%がよくなると回答し、変わらないと回答した割合が35.2%でした。つまり、毎日必ずしも出社が必要になる業務は一部を除いては存在せず、テレワークによって仕事の成果がよくなると回答している割合がここまで多いということを組織側も認識して対応を行う必要があるということが言えます。これからは目的に応じてテレワークとオフィス出社を使い分けるハイブリッドワークについても普及してくるでしょう。
成果や従業員の働きやすさを踏まえたハイブリッドワークの取り組みを
今回は、働き方に関する実態調査から今の企業におけるテレワークの状況と今後組織として求められていることについて取り上げてきました。
テレワークやハイブリッドワークについては組織ごとに認識は異なるところですが、実際の成果と従業員の働きやすい環境を作るのは経営者や管理職の仕事です。
会社としての方向性を出す際にはこういった実態も踏まえた上で議論を進めていくと良いのではないでしょうか。
テレワークの環境を整備するためにどうしたらよいか、ということが課題の場合は、多様な場所で多様な働き方がテレワークの場合は実現できるため、例えばコワーキングスペースのようなところを使うことも大事ですし、他の場所も用意しておくことも重要と言えます。
そこで、業務を行う場所の選択肢として、R-Workはご存知でしょうか。
R-Workとは、インターネットカフェの自遊空間など、仕事場としてスポットで利用できる場所（サテライトオフィス）を提供することで多様な働き方をサポートしているサービスです。
いわゆるコワーキングスペースの場合、周りの音が入ってしまいリモート会議の際などで気を遣った経験のある人もいるでしょう。
R-Workで利用できる場所は、インターネット環境、防音、個室、休憩スペースなどが揃っている場所のため、オフィスや自宅よりも効率よく、周りを気にせずに仕事をすることが可能です。
自宅ではない「自分の仕事場」を持つようなイメージで、複数の選択肢を持っているとなにか緊急事態の場合でも対応ができます。
設備やインターネット環境は一般的な家にあるものよりも良いものですし、集中力を妨げるものもなく、適度に休憩をすることもできるため「テレワーク疲れ」を感じている人にはとても適しているのではないでしょうか。
企業側としても、ライセンス契約をすることで理想的なテレワークスペースを利用することが出来、anyplaceという非接触非対面で入退室（勤怠情報）を記録することもできるため、企業側の労務管理としても有益です。
テレワークをする上での仕事場を見直したいとお考えの企業様、まずはお話を聞いてみたい、詳しく知りたい、という場合は、以下のページをご覧の上、「R-Work」についてお問い合わせしてみてはいかがでしょうか？
YouTubeにアップされている動画もとても分かりやすいです。【ゼミR】自遊空間でいつでもどこでも安全・快適にテレワークを実現するには～伊藤洋平「R-Workサテライトオフィス提供サービスのご紹介とデモ」～